新NISA・FX口座開設ガイド
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楽天証券 vs SBI証券|新NISAで選ぶならどっち?徹底比較

新NISAの開始をきっかけに証券口座を開設しようと考えている方にとって、「楽天証券」と「SBI証券」は最有力の選択肢です。どちらもネット証券の大手であり、手数料の安さやサービスの充実度で高い評価を得ています。

本記事では、口座開設数・手数料・ポイント還元・ツールの使いやすさなど、複数の観点から両社を中立的に比較します。ご自身の投資スタイルやライフスタイルに合った証券会社選びの参考にしてください。

口座開設数の比較

まずは両社の規模感を確認しましょう。

項目楽天証券SBI証券
総合口座開設数1,100万口座超1,300万口座超
NISA口座開設数業界トップクラス業界トップクラス

いずれもネット証券としては国内最大級の口座数を誇っています。口座数だけでは優劣をつけにくいため、以下の具体的なサービス内容で比較していきます。

取扱商品数の比較

投資信託や株式の取り扱い本数は、選択肢の幅広さに直結します。

商品カテゴリ楽天証券SBI証券
投資信託(取扱本数)約2,600本以上約2,600本以上
国内株式東証・名証上場銘柄東証・名証・福証・札証上場銘柄
外国株式(対応市場数)6カ国9カ国
IPO(新規公開株)取扱ありあり(取扱実績が多い傾向)
単元未満株かぶミニS株

投資信託のラインナップは両社ともに充実しており、主要なインデックスファンドやアクティブファンドはいずれの証券会社でも購入可能です。一方、外国株式の取扱市場数やIPOの取扱実績ではSBI証券がやや上回る傾向があります。

手数料体系の比較

国内株式の売買手数料

項目楽天証券SBI証券
国内株式売買手数料「ゼロコース」で0円「ゼロ革命」で0円
適用条件所定の条件あり(要確認)所定の条件あり(要確認)

両社ともに国内株式の売買手数料を実質無料化するプランを提供しています。適用にはそれぞれ条件がありますので、口座開設前に最新の条件を公式サイトで確認することをおすすめします。

投資信託の手数料

両社ともに購入時手数料無料(ノーロード)のファンドが大半を占めています。信託報酬は各ファンド固有のものであり、証券会社による差はありません。

外国株式の手数料

項目楽天証券SBI証券
米国株式 売買手数料約定代金の0.495%(税込)約定代金の0.495%(税込)
米国株式 為替手数料リアルタイム為替取引対応リアルタイム為替取引対応

米国株式に関しては売買手数料・為替手数料ともにほぼ同水準です。為替手数料については両社ともにキャンペーン等で変動することがあるため、取引時点での条件を確認してください。

ポイント還元の比較(楽天ポイント vs Vポイント)

ポイント還元は長期投資において無視できないメリットです。両社が提供するポイント制度を比較します。

項目楽天証券SBI証券
貯まるポイント楽天ポイントVポイント
投信保有ポイント対象銘柄の保有残高に応じて付与「投信マイレージ」で保有残高に応じて付与
クレカ積立ポイント還元率楽天カード:0.5%〜1.0%三井住友カード:0.5%〜3.0%
ポイント投資楽天ポイントで投信・国内株式購入可Vポイントで投信購入可
ポイントの使いやすさ楽天市場・楽天ペイなど幅広い用途Vポイント加盟店・SBI証券内での利用

楽天証券のポイント還元の特徴

楽天証券の強みは「楽天経済圏」との連携です。楽天カードでのクレカ積立によるポイント付与に加え、楽天市場のSPU(スーパーポイントアッププログラム)の条件達成にも寄与します。普段から楽天市場や楽天モバイルなどを利用している方にとっては、ポイントを効率的に貯めやすい環境です。

SBI証券のポイント還元の特徴

SBI証券では三井住友カードによるクレカ積立でVポイントが貯まります。カードのグレードによっては還元率が高く設定されており、投信マイレージとの組み合わせでポイント還元を大きくすることが可能です。三井住友カードやOliveを日常的に利用している方に適しています。

ツール・アプリの使いやすさ

楽天証券のツール

  • iSPEED(アイスピード):スマートフォン向けの取引アプリ。直感的なUIで初心者にも扱いやすいと評価されています。日経テレコンの一部記事が無料で閲覧できる点も特徴的です。
  • マーケットスピード II:PC向けの高機能トレーディングツール。チャート分析やスクリーニング機能が充実しています。

SBI証券のツール

  • SBI証券 株アプリ:スマートフォン向け取引アプリ。銘柄分析やチャート機能が豊富で、中〜上級者にも対応する機能を備えています。
  • HYPER SBI 2:PC向けトレーディングツール。リアルタイムの板情報やアルゴ注文など、アクティブトレーダー向けの機能が充実しています。
観点楽天証券SBI証券
初心者向けの分かりやすさUIがシンプルで直感的機能が多く最初はやや複雑に感じる場合も
上級者向けの機能性マーケットスピード IIで対応HYPER SBI 2が高機能
情報コンテンツ日経テレコン(一部)が無料投資情報レポートが充実

全体的に、投資初心者にとっての分かりやすさでは楽天証券に優位性があるという声が多く、高機能な分析ツールを重視するならSBI証券が選択肢に入ります。ただし、いずれも継続的にアップデートされているため、使い勝手の差は縮まりつつあります。

クレカ積立対応の比較

毎月の積立投資をクレジットカード決済で行うことで、ポイント還元を受けられるのが「クレカ積立」の魅力です。

項目楽天証券SBI証券
対応クレジットカード楽天カード三井住友カード(Olive含む)
月額上限最大10万円最大10万円
還元率(一般カード)0.5%0.5%
還元率(ゴールドカード)0.75%1.0%
還元率(プレミアムカード)1.0%最大3.0%

※還元率はカードの種類や条件によって変動する場合があります。最新の還元率は各社の公式サイトをご確認ください。

新NISAのつみたて投資枠(年間120万円=月10万円)をフル活用する場合、クレカ積立の上限がちょうど月10万円に設定されている点は両社共通のメリットです。

新NISA対応商品の特徴

つみたて投資枠

つみたて投資枠で購入できるファンドは金融庁の基準を満たしたものに限定されます。両社ともに対象ファンドを幅広く取り扱っており、人気の「eMAXIS Slimシリーズ」や「SBI・Vシリーズ」などの低コストインデックスファンドはいずれでも購入可能です。

なお、SBI証券では自社グループのファンド(SBI・Vシリーズ等)が充実している一方、楽天証券では「楽天・プラスシリーズ」など独自のファンドラインナップも展開しています。

成長投資枠

成長投資枠では個別株式やETF、より幅広い投資信託が対象です。SBI証券は外国株式の取扱市場数で優位に立っており、米国株以外の海外投資を検討している方にはメリットがあります。

どんな人に向いているか

楽天証券が向いている人

  • 楽天経済圏を活用している方:楽天カード・楽天モバイル・楽天市場を日常的に利用し、楽天ポイントを効率よく貯めたい方。
  • 投資初心者の方:直感的で分かりやすいUIのアプリを使いたい方。口座開設の手続きもシンプルと評価されています。
  • 日経テレコンを利用したい方:投資情報の収集に日経テレコン(一部)を活用したい方。
  • 楽天ポイントで投資を始めたい方:貯まったポイントを使って少額から投資体験をしたい方。

SBI証券が向いている人

  • 三井住友カード・Oliveユーザーの方:Vポイントを効率よく貯めたい方。特に上位カードでのクレカ積立還元率が魅力です。
  • 外国株式を幅広く取引したい方:米国以外の海外市場(東南アジア株など)に投資したい方。
  • IPO投資に関心がある方:IPOの取扱実績が豊富な証券会社を選びたい方。
  • 高機能な分析ツールを活用したい方:HYPER SBI 2を使った本格的なトレード環境を求める方。

まとめ:どちらも優れた証券会社、選ぶ基準は「ライフスタイル」

楽天証券とSBI証券は、いずれもネット証券として長年の実績とサービスの充実度を備えた証券会社です。手数料体系や取扱商品数において大きな差はなく、どちらを選んでも新NISAを活用した資産形成を十分に行うことができます。

最終的な選択のポイントは以下のとおりです。

  • 普段の生活で楽天サービスを多用しているなら → 楽天証券でポイントを効率的に活用
  • 三井住友カードやOliveを使っているなら → SBI証券でVポイントの恩恵を最大化
  • 投資初心者でシンプルさを重視するなら → 楽天証券のUIが取り組みやすい
  • 海外株やIPOなど投資の幅を広げたいなら → SBI証券の商品ラインナップが有利

どちらの証券会社も口座開設は無料で、維持費もかかりません。迷った場合は両方の口座を開設し、実際に使い比べてからメインの証券会社を決めるという方法も現実的な選択肢です。

投資に関するリスクについて

本記事で紹介している金融商品には、元本割れのリスクがあります。投資信託の基準価額や株式の株価は市場環境等により変動し、投資元本を下回ることがあります。外国株式・外国投資信託には為替変動リスクも伴います。過去の運用実績は将来の運用成果を保証するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。金融商品の詳細(手数料・リスク等)は各証券会社の公式サイトおよび目論見書等でご確認ください。

免責事項

本記事の情報は執筆時点のものであり、最新の情報とは異なる場合があります。正確性には十分注意を払っておりますが、内容の完全性・正確性を保証するものではありません。本記事は特定の金融商品の購入や口座開設を推奨するものではなく、情報提供を目的としています。

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